PayPalの使い方・登録方法

PayPalの使い方や登録方法について。現在では公式サイトが日本語対応になっており利用しやすくなっています。

PayPalの使い方としては、まずPayPal(ペイパル)でのお金のやり取りの流れを把握しておくことが大切で、利用するにあたって簡単で安全な決済システムなのですが、万が一のトラブルを避けるためにもまずは基本的な取引内容を覚えてから登録するようにしましょう。

また、PayPalの登録方法としては公式サイトでオンラインにてアカウントを作成することから始まり、以前は全て英語で表示されていたので戸惑う人も多かったのですが、現在は日本語の説明付きで分かり易く解説されているので分からないといった箇所は殆どないと思います。ちなみに、PayPalアカウントには【パーソナル】【プレミア】【ビジネス】といった3つの種類があります。

PayPal(ペイパル)の使い方

PayPalの使い方個人ユーザーがPayPalの使い方として最も多いと思われるのが、海外のオークションで商品を落札したり、ネットショップで買い物をした場合などの支払いだと思います。

では、実際にどのような方法で送金(お金のやり取り)をするのかといったことを簡単に説明すると、先ず自分のPayPalアカウントにログインし、【送金】タブを選んでクリックしてから受取人(送金する相手)のメールアドレス、送金する金額、資金源の指定(登録したクレジットカードやデビットカード)など、表示されるフォームに入力していき、【続行】をクリックすることで確認画面が表示されれば、支払い方法などの詳細を十分確認した上で、間違いがなければ【送金】をクリックすることで完了します。

支払いの後には取引内容が記載された確認メールがPayPalから送信されてきますので、必ず確認しておくようにしましょう。

クレジットカードの登録をせずに送金する方法

PayPal(ペイパル)の大きな特徴の一つであり最大のメリットとも言えるのが、【送金する相手に直接自分のクレジットカード番号を教えなくて済む】といったことであり、それ故に便利なサービスとして世界中の多くのユーザーに利用されているのですが、PayPal自体にクレジットカードの番号を登録するのが不安だと思われる人も中には居られるようです。

実際にはPayPalにクレジットカードの登録をせずに送金する方法として、アメリカに銀行口座を持っている人であれば、その口座から自分のアカウントのPayPal残高に入金して、それを送金にあてることが可能です。しかしながらアメリカの銀行に口座を作るのは時間や手間が必要となりますし、あまり現実的な方法とは言い難いようです。

PayPalアカウントの種類

PayPalアカウントを登録する場合には【パーソナル】【プレミア】【ビジネス】といった3つの種類から自分に適したサービス内容のタイプを選択することとなります。

それぞれのアカウント・タイプで利用できるサービスや手数料などに違いありますが、eBayなど海外のオークションや通販などでの送金が主な利用用途であれば個人向けの【パーソナル】が最適だと思われます。また、一度【パーソナル】でアカウント登録した場合でも、使用していくうちに利用用途が広がれば、後から【プレミア】または【ビジネス】にアップグレードによる変更も可能です。

eBay(イーベイ)とPayPal

eBay(イーベイ)eBay(イーベイ)というのはアメリカのオークションサイトであり、インターネットオークションとしては最大規模のサイトなので名前だけでもご存知の方もあると思いますが、eBay(イーベイ)とPayPal(ペイパル)とは密接な関係があり、簡単に解説するとebayが運営しているオンライン決済システムであるのがPayPalということなんです。

eBayのオークションでは世界中の人が日本では珍しいレアなアイテムなどをはじめ、実にさまざまな商品を出品しているので、参加してPayPalを利用して落札している日本人の方も結構居られます。ちなみに、eBayにに出品されている世界中の商品を日本語で紹介しており、日本語でオークションに参加することが可能なカテゴリもあるeBay公認の便利な海外オークションサイト【セカイモン(sekaimon)】も誕生しており、英語での取引を不安に感じる人に人気があるようです。

ニュース・トピックス

【金融商品トラブルに対する法整備】
預金や株式、投資信託や生命保険、先物取引など金融商品の多様化が進んでおり、なおかつ利用者の高齢化も背景にあり、販売方法などを巡るトラブルが絶えないといった現状から、金融庁は金融分野のトラブルにからんで裁判に頼らない紛争解決手続き(ADR)を充実させるため、新たな法整備を行う方針を決めた。

新しい法律の枠組みでは、金融機関の業界団体がそれぞれ設けている苦情や紛争処理機関に一定の水準や中立的な運用を求めるが、新法を作るか、金融商品取引法などの改正で対応するかどうかは未定とのこと。

Yahoo!ニュースより参照抜粋